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ブラックになる条件・ローンの影響・確認方法・ブラックリストからの消し方

「金融ブラック」の存在は知っているものの、何をしたらブラックになってしまうのか、どのような悪影響を受けるのかいまいちわからないという人もいるのではないでしょうか。また自身がすでにブラックになっているか、ブラックリストから削除してもらう方法も気になるでしょう。

本記事では、ブラックリスト入りする条件やローンへの影響、確認や削除の方法について解説します。信用情報に不安のある方は、対策方法も含めてぜひ参考にしてみてください。

また「いつも」のフリーローンは、信用情報に不安がある方に対しても即日融資できる可能性があります。

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ブラックリストとは?定義や基礎知識について解説

ブラックリストとは、信用情報機関が管理する過去の金融取引の履歴に何らかの問題(遅延、未払いなど)がある人物のリストのことを指します。厳密には、ブラックリストという正式名称は存在しませんが、一般的にはこのように呼ばれています。

ブラックリストは、消費者金融や銀行などがローン申込者の審査の際に参照します。なぜなら、ブラックリストに乗るほど信用力の低い人への融資は避けたいためです。ブラックリストに乗るとローン審査に通りにくくなるのは、このためです。

ブラックリストに載る条件と期間

ブラックリストに載る条件は、おもに以下のとおりです。

1. ローンの返済遅延が続いた場合
2. 携帯電話料金の滞納が続いた場合
3. 債務整理した場合
4. 短期間に多重申し込みした場合
5. クレジットカード現金化を利用した場合

またブラックリストに載り続ける期間は、その理由によって異なります。

ローンの返済遅延が続いた場合

ローンの返済遅延が続くと、ブラックリストに載る可能性があります。なぜなら消費者金融や銀行は、ローンの返済が遅延すると、その利用者には信用リスクがあると判断し、その情報を信用情報機関に報告するためです。

ローンの返済遅延によるブラックリスト登録期間は、5年程度です。その間は新たなローンの借入やクレジットカード発行が困難になるため、返済は計画どおりに進めましょう。

携帯電話料金の滞納が続いた場合

携帯電話料金の滞納によっても、ブラックリストに載る可能性があります。携帯電話会社も信用情報機関に加盟しており、料金の滞納情報を共有するためです。携帯電話料金は、61日以上の期間滞納を続けると、ブラックリストに登録されます。

携帯電話料金滞納によるブラックリスト登録期間は、約5年間です。

債務整理した場合

債務整理は、債務者が返済できない借入を減額または免除する手続きです。債務整理すると、必ずブラックリストに登録されます。

債務整理によるブラックリスト登録期間の目安は、手続きの種類によって異なります。種類とブラックリスト登録期間の目安は、以下のとおりです。

任意整理:元本の完済から5年程度
民事調停:元本の完済から5年程度
個人再生:実施から10年程度
自己破産:実施から10年程度

短期間に多重申し込みした場合

短期間に多重申し込みを行うと、「申込ブラック」としてブラックリストに載る可能性があります。なぜなら消費者金融や金融期間は、短期間に多重申し込みするような人はそれほど資金に困っており、将来返済不能に陥る可能性が高いと判断するためです。

申込ブラックとなった場合、最後のローン申込から解除までに半年程度要します。同時に複数のローンへ申し込むことで、融資を受けられるまでの期間はかえって長引く可能性があるため、申込は必ず1社ずつにしましょう。

クレジットカード現金化を利用した場合

クレジットカード現金化を利用すると、ブラックリストに載る可能性があります。その理由は、そもそもクレジットカード現金化はカード会社の規約で禁止されているためです。禁止行為を行うような利用者は、当然信用リスクが高いと見なされるため、ブラックリストに登録されることがあります。

またクレジットカード現金化によって、カードを強制解約されるケースもあります。したがって、クレジットカード現金化は絶対に避けましょう。

ブラックリストに載ったことによって受けるおもな影響

ブラックリストに載ると、おもに以下の悪影響を受けます。

1. ローンの審査に通りにくくなる
2. クレジットカードを作れない

以下の見出しでは、それぞれの内容について解説します。

ローンの審査に通りにくくなる

ブラックリストに載ると、ローンの審査に通りにくくなります。金融機関や消費者金融は、審査の際に必ず信用情報機関にて申込者の信用情報を確認するためです。よって、ブラックリストリスト入りは確実に知られ、ローン審査では大きく不利になります。

クレジットカードを作れない

ブラックリストに載ると、クレジットカードを作ることも難しくなります。カード会社も、新規のクレジットカード発行の際には、申込者のの信用情報を確認するためです。また、クレジットカードの新規発行だけではなく、更新の際も不利になる可能性があります。

信用を回復してブラックリストの登録を解除する方法

信用を回復してブラックリストの登録を解除するには、さらなる返済遅延や滞納を避けたり、未払い分を返済したりすることによって、信用情報を改善することが必要です。信用情報機関は、顧客の信用情報を定期的に更新するため、信用情報を改善することでブラックから外れられる可能性があります。

信用ブラックでも審査に通る可能性のあるローンの注意点・リスク

信用ブラックでも審査に通る可能性のあるローンは存在します。しかし、これらには注意点やリスクがあるため、事前に把握しておきましょう。

金利が高く設定されている

信用ブラックでも審査に通る可能性のあるローンは、金利が高く設定されていることが多いです。なぜなら消費者金融や銀行は、信用リスクが高い申込者に対して、そのリスクを埋め合わせる必要があるためです。ブラックでもローンを借りたい場合は、多少不利な条件でも受け入れざるを得ないでしょう。

闇金ではないことを確認する

「ブラックでも融資可能」を謳っている消費者金融の場合、闇金ではないことを確認することが重要です。 闇金は違法な金融業者であり、法外な高金利の上乗せや不適切な取り立てを行うことがあります。闇金には絶対に手を出してはいけないため、該当しないか事前に確認しましょう。

【無料で調べることは可能?】ブラックリストに載っているか確認する方法

ブラックリストに載っているかは、信用情報機関の「JICC」「CIC」「KSC」のいずれかに開示請求することで確認できます。ただし、いずれも開示手数料がかかるため、無料で調べることはできません。

以下の見出しでは、上記3つの信用情報機関での確認について解説します。

JICCに開示請求する

ブラックリストに載っているかを確認する方法の一つとして、JICCに開示請求をすることがあります。 JICCは、信用情報の一部を管理している信用情報機関であり、開示請求により自身の信用情報を確認することが可能です。開示請求の手数料は、スマートフォンと郵送の場合は1,000円、窓口の場合は500円です。

CICに開示請求する

CIC(シー・アイ・シー)は、おもに割賦販売や消費者ローンなどのクレジット事業を営む企業を会員とする信用情報機関です。CICには、クレジットおよび消費者ローンに関する信用情報が登録されています。CICの開示請求には、500円に費用がかかります。

KSCに開示請求する

KSC(全国銀行信用情報センター)でも、自身の信用情報を確認できます。KSCには、アメリカンエキスプレスや都銀、地方銀行などが加盟しています。

以前はKSCはJICCやKSCとは異なり、郵送での開示請求にしか対応していませんでしたが、現在ではインターネットにより開示手続きも受け付けています。KSCの開示請求費用は、手数料の1,000円です。

まとめ

金融ブラックとは、ローンの返済遅延や携帯電話料金の滞納、債務整理などが原因で信用情報に傷がつき、ブラックリストに載る状況を指します。ブラックリストに載ると、ローンの審査に通りにくくなり、クレジットカードの作成も難しくなります。

しかし、信用情報機関への開示請求により自身の信用情報を確認し、適切な対策を講じることで信用を回復できれば、ブラックリストからの解除が可能です。一応ブラックでも借りられるローンはありますが、金利の高さや闇金に引っかかるリスクなどの注意点もあるため、利用は慎重に検討しましょう。

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この記事を書いた人

名前:鈴木 翔馬(すずき・しょうま)
所有資格:2級ファイナンシャル・プランニング技能士/宅地建物取引士
おもなキャリア:学習塾勤務時代のブログ運営経験で得たスキルを活かし、フリーランスWebライターに転身。 現在は金融・不動産ジャンルの記事をメインに執筆や監修を担当。SNSでは専業Webライターになるためのノウハウを発信中。趣味はアニメ鑑賞やカラオケ、読書など。